【口コミ評判】マネーペディアってどう？無料相談してみた実体験レビュー

・そろそろFPにお金の相談したいけど、誰に相談したらいいかわからない
・子どもの教育費を貯めるにはどの保険や投資信託を買えばいい？
・そもそもうちの収入で将来大丈夫そう？？

こんにちは、阪口です。

先日、「お金のプロに聞いてみる！教育資金の貯め方」というテーマのトークイベントに参加したのですが、そこで「マネーペディア」代表の有我雄汰さんのお話を聞きました。

・教育資金はいくら必要なのか
・教育資金を貯めるにはどんな方法があるのか

といった内容について、国内・海外で教育をしたときにいくらかかるのか、という事例を踏まえながらシェア。

収入をどのように保険や投資に分配し準備をしていくかのイメージができ、「我が家専属のファイナンシャルプランナーがいると、気軽にお金の相談ができて良さそうだな」と思う機会となりました。

ちなみに我が家は、

・夫婦共働き（夫婦でノマドワーカー）
・東京都内在住
・子ども6歳（年長）
・将来的に子どもの留学を考えている
・大学は海外でもいいように教育資金は貯めておきたい

みたいな属性です。

娘がどんな進路に進みたがるかわかりませんが、どんな進路でも叶えてあげられる準備をしたいねと日頃夫婦で話していることもあり、マネーペディアの無料保険相談に申し込んでみました。

今回は対談イベントの感想を踏まえつつ、マネーペディア（MONEYPEDIA）の紹介と、実際に相談をしてみたレビュー（口コミ）を書いていきます！

マネーペディアってこんなサービス

基本情報	顧客満足度96% 累計相談者数10,000名 中立的で独立したアドバイス
相談できる内容	保険診断、資産運用、NISA・iDeCo相談、教育資金準備、住宅ローン、老後資金、相続対策
相談料	無料
相談方法	オンライン、対面どちらでも可 ※無料フォームで申し込み後、メールまたはLINEで日程調整
おすすめできる人	・教育資金を相談したい ・NISAやiDeCoのはじめかた・投資先を相談したい ・保険に入りたい、見直したい

マネーペディアって何？

マネーペディア（MONEYPEDIA）とは、SYN Group株式会社が運営するお金と保険について相談できるプラットフォームです。

有我さんはもともと三菱UFJ信託銀行で富裕層向けの資産運用を担当。

その後、若年層や同世代の金融相談に乗りたいと、プルデンシャル生命保険に転職、その後SYN Groupを創業されています。

SYNは20-30代の若いFP資格を持つメンバーで構成されていて、僕も30代ですが、気軽に相談できそうな印象を受けました。

マネーペディア公式サイト：https://syngroup.jp/moneypedia/

※マネーペディアでは教育費、住宅費、老後費用、保険など、お金にまつわる様々なことをファイナンシャルプランナーに無料相談することができます。

「教育資金」の貯め方について、マネーペディアの有我さんに聞いてみた

今回の対談テーマは「教育資金をどう貯めるか」について。

日本の私立大医学部の学費と、海外（アメリカ）の州立/私立大学の年間学費を例に挙げ、どんな教育資金の貯め方があるかを話されていました。

ちなみに、私立医学部に通う場合、6年間の学費は2000-4000万円程度。

アメリカの大学の場合は、学費＋寮費＋食費で年間50,000〜70,000ドル（700〜1000万円）/4年間で2800〜4000万円程度かかるとのことです・・・！

うちの娘は6歳（年長）ですが、将来海外に出ても困らないようにと英語の勉強はしていて、将来的には留学もするのかなとは思っているのですが、実際にかかる金額を目にすると「どうしよう、パパ頑張らないと！」と焦る気持ちになります。

教育資金を貯める方法

対談の中で紹介されていた教育資金を貯める方法はこちら。

それぞれについて「教育資金を貯める」という目的で説明してもらえたのは良かったです。たとえば、

「積立NISAは税制上のメリットがあるけど、NISAの限度額では必要な教育資金は貯まらないことが多いので、他の投資先も考える必要がある」

とか、

「iDeCoは教育資金を貯める目的だと、受け取りは60歳以降になるので必要なタイミングで受け取れない＝教育資金を貯める目的では合わない」

とか。

話を聞きながら納得することが多くありました。

こういう、「自分の目的にカスタマイズして、お金の貯め方を聞くことができる」というのは、FPに相談するメリットなんだなということを感じました。

＞＞マネーペディアにお金の無料相談してみる

FPにはどんな人が相談すべき？

は、FPへの相談を検討しても良いとのことでした。

保険のプランナー（担当者）がいる人はいても、保険のプランナーは所属する保険会社の商品の中でしか提案できないのに対して、ファイナンシャルプランナーは、あらゆる金融商品を比較・カスタマイズして提案してくれるのが大きな違い。

金融商品は年々規約が変わることも多いので、情報を追いかける手間と比較する時間を考えると、ファイナンシャルプランナーが１人ついているほうがいいよね、と話していました。

家計のホームドクターを持とう

また興味深かったのは、欧米の先進国では、

• かかりつけ医
• 弁護士
• 専属ファイナンシャルプランナー

は各家庭にいるべきという考え方があること。

病気について相談できるかかりつけ医がいたほうがいいように、”家計のホームドクター”としてのFPはいたほうがいいよね、という考え方はなるほどと思いました。

ちなみにMayaさんは、自分が倒れたときには、子どもたちにはまず有我さんと税理士に連絡するように名刺を置いているそうです。うちは「お金のことはこの人に」という人がいなかったので、専属ファイナンシャルプランナーがいるのはいいなと思いました。

マネーペディアへの相談はこちら

ということで、我が家もFPさんに教育資金について相談してみようと思います。

相談後、どんな流れで話が進んだのかなど、この記事で追記していきたいと思います！

マネーペディアってこんなサービス

基本情報	顧客満足度96% 累計相談者数10,000名 中立的で独立したアドバイス
相談できる内容	保険診断、資産運用、NISA・iDeCo相談、教育資金準備、住宅ローン、老後資金、相続対策
相談料	無料
相談方法	オンライン、対面どちらでも可 ※無料フォームで申し込み後、メールまたはLINEで日程調整
おすすめできる人	・教育資金を相談したい ・NISAやiDeCoのはじめかた・投資先を相談したい ・保険に入りたい、見直したい

【追記】相談してきました！【リアルな口コミ評判】

日程の候補日を出すと、その日のうちに日程連絡の電話がありました。うちは申し込みをした2日後の面談を希望したので電話だったのかもしれませんが、早めに予定が決まると助かります。

オンラインのリンクだけが届いたのですが、有意義な相談時間にしたいので、事前に質問をまとめておきました。４つ用意してアドバイスをいただきました。

現在の額で十分。貯金の一部は運用に回してはどうか？（具体的な提案あり）

海外の大学、ボーディングスクールを考慮すると全然足りないので〇〇で投資をした方が良い。国内での教育であれば現在の額でも良いけれど大学受験時（高校3年生）の塾代を考慮すると足りない可能性があるので〇〇という方法もあります。と提案あり。

現在の家計状況と保障内容を見ると解約で良いと思います。

〇〇に偏りすぎているので、掛け金の配分を○○％に代えてはどうでしょうか？

とこんな感じで回答いただきました。回答いただきやすいように事前に、

• 僕の収入、手取り
• 妻の収入、手取り
• 家計の流れ（固定費、変動費、教育費、貯金額など）
• 現在の資産状況（貯金、NISA、iDeCoなど）
• 保険の種類と内容（契約期間、保証内容、支払い金額など）

これを準備しておきました。

今回は1時間の面談でしたが、たくさん回答いただきました。自分でネットで検索しても1時間なんてすぐ経過してしまいますし助かります。

今回は「社債・国債」といいう言葉がFPさんから出たのですが、そこは全く候補にいれていなかったので、次回FPさんとの面談までに自分で基礎知識を入れつつ、銘柄を相談していきたいと思います。

※うちはこれまでFPさんに相談したことがなかったのですが、自分で方向性を決めつつ、アドバイスをいただけるのは時短にもなるし、新しい視点も入るしいいなと思いました。

あと、なにかあったときに保険の請求を自分や家族が行うのではなく、担当さん経由で行えるというのを今回知ったのですが、それもとても助かります。精神的にもそうですし、病院側ときちんと話すことで自分で請求するより高い金額を受け取ることができる場合もあるそうです。

今回相談したのはこちらの会社です。比較的新しい会社で僕の担当さんも若い男性で話しやすかったです！

＞＞マネーペディアにお金の無料相談してみる

追記：マネーペディアやFP相談ってなんで無料なの？

「マネーペディア なぜ無料？」

という検索ワードでのアクセスが多かったので、マネーペディアや他のLPサービスに無料相談ができる理由を解説します。

1. 手数料で収入を得ている

FPは、相談後に保険や投資などの金融商品を紹介し、それが契約されると、保険会社や金融機関から手数料をもらいます。

相談者から直接お金をもらうわけではないので、相談自体は無料で提供できるんです。

2. サービスを知ってもらうため

無料相談は、FPのサービスや知識を多くの人に知ってもらうための方法でもあります。

気軽に相談してもらうことで、信頼関係ができ、将来の有料サービスや紹介につながることを期待しています。

3. みんなにメリットがある

無料相談は、相談者だけでなく、FPや金融会社にもメリットがあります。

相談者は無料でプロのアドバイスが受けられ、FPは実績を積み、金融会社は商品が売れることで利益を得ます。

このように、みんなにとって得する仕組みだからこそ、無料で成り立っています。

このような理由で、安心して無料相談を利用できるんですね。ただし、提案された商品が自分に合っているかどうかは、しっかり確認しましょう！

マネーペディアに無料相談してみる

基本情報	顧客満足度96% 累計相談者数10,000名 中立的で独立したアドバイス
相談できる内容	保険診断、資産運用、NISA・iDeCo相談、教育資金準備、住宅ローン、老後資金、相続対策
相談料	無料
相談方法	オンライン、対面どちらでも可 ※無料フォームで申し込み後、メールまたはLINEで日程調整
おすすめできる人	・教育資金を相談したい ・NISAやiDeCoのはじめかた・投資先を相談したい ・保険に入りたい、見直したい